お別れの空間作りとエンディングケア

専門家である納棺師にすべてを任せるだけでなく、ご遺族が故人の最後のお化粧に少しだけ関わることは、とても良い供養となり、心の整理にも繋がります。もちろん、本格的な処置はプロに任せるべきですが、最後の仕上げとして、ご遺族の手で何かをしてあげたいという想いは、とても尊いものです。もし、そのような希望がある場合は、遠慮なく納棺師や葬儀社の担当者に相談してみましょう。多くの納棺師は、ご遺族の気持ちを尊重し、可能な範囲で協力してくれます。例えば、女性の故人に対して、生前愛用していた口紅を、ご家族の手でそっと塗ってあげる、ということができます。いつも使っていた馴染みのある色を唇に乗せることで、より一層、生前の面影が蘇り、温かい気持ちでお別れができます。同様に、愛用のチークを頬に軽くのせたり、お気に入りの香水を手首に少しだけつけてあげたりすることも可能です。ただし、使用する化粧品は、ご遺族が持参したものを使うのが基本です。故人がいつも使っていた化粧ポーチの中から、思い出の品を選んでみましょう。納棺師は、お肌の状態に合わせて、化粧下地などを整えてくれるので、その上から色を乗せるだけで、きれいに仕上がります。男性の故人の場合は、髪を生前と同じように、ご家族の手で整えてあげるのも良いでしょう。使い慣れた櫛で髪をとかし、いつも通りの分け目にしてあげる。あるいは、愛用していたヘアクリームを少しだけつけてあげる。そんな何気ない行為が、故人との最後の親密なコミュニケーションとなります。また、お化粧ではありませんが、故人の手を握ったり、頬にそっと触れたりすることも、大切なスキンシップです。納棺師による処置の後であれば、お身体は清潔な状態に保たれていますので、安心して触れることができます。大切なのは、何か特別なことをするのではなく、「故人のために、何かをしてあげたい」というその気持ちです。その小さなアクションが、後悔のないお別れに繋がり、ご遺族の心に温かい記憶として残り続けるのです。

故人のお体を整える技術として、「死化粧」の他に「エンバーミング」という言葉を耳にすることがあります。この二つは、故人を安らかなお姿にするという目的は共通していますが、その手法と目的には明確な違いがあります。まず、「死化粧（エンゼルメイク）」は、主に故人のお顔の表面的な部分を整える「化粧」を中心とした技術です。お体を清め、髪や爪を整え、保湿クリームやファンデーション、口紅などを使って、生前の穏やかな表情を取り戻すことを目的とします。これは、日本の伝統的な慣習に根ざした、儀式的・精神的な意味合いの強い行為であり、納棺師や葬儀社のスタッフ、あるいは看護師によって行われます。一方、「エンバーミング」は、ご遺体の防腐・殺菌・修復を目的とした、より科学的・医学的な「遺体衛生保全」の処置です。これを行うには専門の資格（IFSA認定エンバーマーなど）と、専用の施設が必要です。ご遺体の小切開を行い、血管に特殊な防腐・殺菌薬液を注入し、体液と入れ替えることで、腐敗の進行を長期間（10日〜2週間程度）遅らせることができます。これにより、例えば海外で亡くなった方を日本へ搬送したり、葬儀まで日数が空いてしまう場合でも、ご遺体を衛生的で安全な状態に保つことができます。また、エンバーミングには、事故などで損傷したご遺体を、生前の姿に近づける「修復（レストレーション）」という重要な役割もあります。病気で痩せてしまったお顔をふっくらさせたり、傷跡や皮膚の変色を目立たなくしたりと、より本格的な処置が可能です。つまり、死化粧が「表面的なお化粧」であるのに対し、エンバーミングは「内部からの保全・修復処置」であり、その上に死化粧が施される、と考えると分かりやすいでしょう。

2008年に公開され、日本映画として初めて米アカデミー賞外国語映画賞を受賞した映画「おくりびと」。この作品が、日本の葬儀文化、そして死生観に与えた影響は計り知れません。それまで、多くの人々にとって「死」は忌むべきものであり、葬儀の裏側で何が行われているかを知る機会はほとんどありませんでした。納棺師という職業も、その存在すら知らない人が大半だったのです。この映画は、そんなタブー視されがちだった「死」に携わる仕事に光を当て、その尊厳と重要性を、美しい映像と感動的な物語を通じて社会に知らしめました。映画の中で、主人公がご遺族の前で、静かで流れるような美しい所作で故人の身支度を整えていく「納棺の儀」のシーンは、多くの観客の心を打ちました。それは、単なる遺体の処理ではなく、故人の人生への敬意と、遺された家族への深い思いやりに満ちた、神聖な儀式として描かれていました。この映画の公開後、葬儀業界には大きな変化が訪れました。まず、「納棺師」という職業への関心と理解が飛躍的に高まり、この道を志す若者が増えました。そして、それ以上に大きな変化は、一般の人々の意識の中に「納棺の儀に立ち会うことの価値」が根付いたことです。それまでは葬儀社に任せきりだった納棺というプロセスに、遺族が積極的に関わるようになり、「故人らしい、温かいお別れをしたい」というニーズが明確になりました。映画は、葬儀を「別れの儀式」から、「故人の人生を称え、感謝を伝えるセレモニー」へと、その価値観を転換させるきっかけを作ったのです。もちろん、映画で描かれたのは納棺師の仕事の理想的な側面であり、現実はより過酷な場面も少なくありません。しかし、「おくりびと」が示した、死と真摯に向き合うことの尊さは、形式化しがちだった日本の葬儀に、人間的な温かみと深い感動を取り戻す、大きな一歩となったことは間違いないでしょう。

私がこの仕事に就いて、十年以上の歳月が流れました。納棺師という仕事は、ただ故人様の身支度を整えるだけではないと、日々感じています。私たちの仕事は、ご遺族の心に寄り添い、故人様との最後の、そして最も美しい時間を作り出すお手伝いをすることです。ご依頼をいただき、ご自宅や斎場へ伺う時、私はいつも深く一礼し、心の中で故人様にご挨拶をします。「これからお支度をさせていただきます。どうぞ、よろしくお願いいたします」。それは、これから触れさせていただくお身体への敬意と、その方が歩んでこられた人生への敬意の表れです。湯灌の儀では、温かいお湯を使い、まるで生きている方のお体を洗うように、優しく、丁寧に清めていきます。それは、現世でのすべての苦しみや疲れを洗い流していただくための、私たちからの祈りです。お化粧を施す時、私はご遺族に「生前は、どのようなお化粧をされていましたか」「どんな色がお好きでしたか」とお尋ねします。ご遺族が語る故人様との思い出に耳を傾けながら、その方らしい、穏やかなお顔を再現していく。その時間は、ご遺族にとって、故人様との最後の対話の時間となります。そして、すべての支度が整い、棺にお納めする時。ご遺族の手で、故人様をそっと支えていただく。その肌の温もりがまだ残っているかのような瞬間に、ご遺族は故人様の死を改めて実感し、そして感謝の言葉を口にされます。私たちの仕事は、常に死と隣り合わせです。しかし、そこにあるのは絶望だけではありません。愛する人を失った深い悲しみの中で、それでもなお、故人への感謝と愛情を再確認し、前を向こうとするご遺族の強さ、そして美しさです。その尊い瞬間に立ち会わせていただけることに、私は何よりも深い誇りを感じています。

葬儀にかかる費用の中には、慣習として領収書が発行されないものがいくつかあります。その代表例が、僧侶へお渡しする「お布施」や「読経料」「戒名料」です。これらは宗教行為に対する感謝の気持ちであり、サービスの対価ではないという考え方から、領収書を請求しにくい、あるいは断られるケースがほとんどです。しかし、領収書がないからといって、相続税の控除を諦める必要はありません。税務上、領収書がない場合でも、支払いの事実を客観的に証明できる記録があれば、葬儀費用として認められます。そのために、遺族がすべきことは「詳細なメモを残すこと」です。具体的には、以下の項目をノートや手帳、あるいはパソコンのメモ機能などに記録しておきましょう。支払年月日: お金を渡した日付を正確に記録します。支払先の名称と氏名: 渡したお寺の正式名称や、僧侶の氏名を記録します。支払金額: 渡した金額を正確に記録します。支払いの目的: 「お布施として」「戒名料として」など、何の費用として支払ったのかを明記します。支払者の氏名: 誰が支払ったのかを記録します。これらの情報を記録したメモが、領収書の代わりとなるのです。この方法は、お布施以外にも、霊柩車や火葬場の担当者、お手伝いいただいた方へ渡す「心付け（チップ）」など、領収書が出ない費用全般に適用できます。大切なのは、後から誰が見ても支払いの事実が分かるように、できるだけ具体的に記録を残しておくことです。この一手間が、後の相続税申告をスムーズに進めるための鍵となります。

葬儀を終え、多額の費用を支払った後、なぜその領収書を大切に保管しなければならないのでしょうか。その最大の理由は、日本の税法に定められている「相続税の控除」という制度にあります。この制度を正しく理解することは、遺された家族の経済的な負担を少しでも和らげることに繋がります。相続税とは、亡くなった方（被相続人）から財産を受け継いだ際、その財産の総額に対して課される税金です。しかし、相続財産の総額から、一定の金額を差し引いて（控除して）から税額を計算することが認められています。その控除対象の一つが「葬儀費用」なのです。なぜなら、葬儀は人の死に伴って必然的に発生する儀式であり、その費用は相続財産の中から支払われるべき性質のもの、と税法上考えられているからです。つまり、故人が残した財産から、故人を送り出すためにかかった費用を差し引いた、純粋な相続財産に対して課税するのが公平である、という考え方に基づいています。具体的には、相続財産の総額から、基礎控除額や生命保険金の非課税枠などと共に、支払った葬儀費用を全額差し引くことができます。これにより、課税対象となる遺産額が減少し、結果として納めるべき相続税額が少なくなる、という仕組みです。例えば、相続税率が10%のケースで、葬儀費用として200万円を支払った場合、200万円の10%である20万円分の節税効果が生まれることになります。この控除を受けるためには、「誰が、何のために、いくら支払ったか」を証明する領収書や記録が不可欠となるのです。