高齢者向けのフィナンシャルプランニングを専門とするアドバイザーに、85歳からの葬儀保険加入の実態について話を伺いました。アドバイザーによれば、最近では85歳を過ぎてから保険の相談に来られる方が急増しており、その背景には「孤独死への不安」や「子供世代の経済的困窮への配慮」があると言います。85歳という年齢は、多くの保険商品で新規加入のデッドラインとなりますが、少額短期保険の普及により、選択肢は確実に広がっています。専門家がまず強調するのは、保険加入の目的を「葬儀代の捻出」に絞ることです。高齢になれば医療費や介護費も気になりますが、それらすべてを保険で賄おうとすると保険料が跳ね上がり、家計を圧迫してしまいます。葬儀保険はあくまで、死後数日以内に必要となるまとまった現金を確保するためのツールとして割り切ることが肝要です。また、85歳での加入においてよくある勘違いが、健康状態の告知に関する点です。「自分は持病があるから無理だ」と諦めている方が多いのですが、現在の引受基準緩和型保険は、糖尿病や高血圧などの慢性疾患を抱えていても、薬でコントロールできていれば加入できるものがほとんどです。重要なのは、ありのままを正直に告知することであり、意図的な隠蔽は将来の保険金不払いに繋がるため厳禁です。専門家はさらに、契約時の受取人の設定についてもアドバイスしています。85歳の契約者の場合、受取人を同年代の配偶者にすると、配偶者自身の判断能力の低下や、同時期に不幸が重なるリスクがあります。そのため、受取人は子供や孫など、若くてフットワークの軽い世代に設定しておくことが、迅速な保険金受領のために望ましいと言えます。また、解約返戻金のない掛け捨て型を選ぶことで、毎月の負担を最小限に抑えつつ、最大限の保障を確保するのが85歳からのセオリーです。最後に専門家は、「保険に入ることで、自分の最期に対する責任を果たしたという充足感が得られ、それがQOLの向上に繋がるというケースを多く見てきました」と語りました。85歳からの保険は、単なる金融商品ではなく、人生の最終段階における精神的なセーフティネットとしての役割を果たしているのです。もし加入を迷っているのであれば、まずは資料を取り寄せ、子供世代と一緒に「もしもの時」のシミュレーションをしてみることから始めるのが、後悔しない終活の第1歩と言えるでしょう。